コロナワクチンのリスクは伝わっているか

6月26にコロナワクチン接種中止を求める嘆願書を厚労省に提出したメンバーに子宮頸がんワクチン被害者連絡会事務局長池田としえ日野市議会議員が加わっていました。子宮頸がんワクチンが異例の短期間の承認、治験があまりに少数であること、、新しく開発されたアジュバンドの長期間にわたる人体への影響、効果が証明されないのに定期接種とされた不条理、世界中の少女たちに被害が広がっていること、製薬会社の強力なロビー活動の激化、WHOの70パーセントの出資者が製薬会社であることによる政治経済の影響から健康な子どもにワクチンを打つ状況が広がる危険性について学者や弁護士と入念な調査を続け、真剣に被害の症状を研究する医師や研究者と繋がり、有効な治療法の情報共有を進め、子宮頸がん撲滅に最も有効な検査体制の充実についても自治体や厚労省に働きかけてこられました。新型コロナワクチンについて、そもそもコロナウイルスの存在自体に疑義を唱える学者もいることからこの前代未聞の状況に私達は専門的な判断は出来ないと考えていましたが、日本でのコロナワクチン接種件数が上がりるとともに増え続けるワクチン接種後の死者数や副作用発生者数とこれから子どもにも打つという全国的な動きの中で戦争状態のような危機を覚えるに至りました。

アメリカでは既に新型コロナワクチン副反応被害者会設立されました。

朝日新聞GLOBEは「世界の書籍から」のコーナーでドイツの生物学者が書いたノンフィクション部門のベストセラー「コロナワクチンー救いかリスクか？」について紹介しています。

科学とは様々な見解を合わせることで発展していくもの。政府の見解に合わない見解を持つ専門家に陰謀論者の烙印を押し、社会的信用を失墜させ議論の場から締め出すドイツ社会の「非科学的風潮」に著者は強く警鐘を鳴らしています。これはまさに日本で子宮頸がんワクチン副反応に置いて起こったことで、同じことが大規模に現在のコロナ下日本社会、メディアに起こっています。

コロナワクチンは全て治験中で「緊急承認」を受けているに過ぎない。

各国のメディアや政府がワクチンを唯一の解決方法として強く推奨する一方で多くの専門家の警鐘が殆ど取り上げられないことが大きな危機感として、市民はメリットばかりではなく、潜在的なリスク情報を得たうえで接種するかどうかを自身で判断すべきと著者は主張しますがサイエンスカフェの論点もまったく同じものです。